採用情報詳細
募集要項
採用予定人数
若干名の採用を予定しています。
応募資格
- 令和8年3月に、4年制大学（大学院）および短大を卒業見込みの者
- 令和5年3月以降に、4年制大学（大学院）および短大を卒業している者
- 普通自動車運転免許をお持ちの方（令和8年4月入会までに取得予定の方）
応募方法
「マイナビ2026」の当会サイトページよりエントリーしてください。
エントリーいただいた方に、マイナビ2026マイページより応募書類の提出方法、今後の選考についてご案内をいたします。
【エントリー】
【エントリー受付期間】
令和7年4月30日（水）
【応募書類】
- エントリーシートまたは履歴書（写真貼付）
- ※履歴書は任意の様式とします。
- ※一般的な項目のほか、卒業研究テーマ（予定）・サークル活動や地域の活動・アルバイト・特技・ご自身の性格・取得資格等を自筆でご記入ください。
- ※貼付する写真のサイズは任意としますが、過度に大きいものや小さいものはご遠慮ください。
- 新規職員採用試験受験願書（当会所定様式）
- 学業成績証明書
- 卒業証明書または卒業見込証明書
- 退職証明書（前職がある者のみ）
- ※提出方法につきましては、マイナビ2026よりエントリーいただいた方にマイページよりご案内いたします。
【お問い合わせ先】
総務企画部人事担当（担当者：小林・冨田）
TEL：055-223-3515
採用試験スケジュール（予定）と選考方法
- エントリー受付期間 ： 令和7年4月30日（水）
- 履歴書等提出
- 一次試験（書類選考）
- 二次試験（適性検査・筆記試験）
- 三次試験（個別）
- ※試験会場は、ＪＡ会館（甲府市飯田1-1-20）を予定しています。
- ※概ね6月末までに採用試験をすべて終了する予定です。
- ※採用内定者に対して採用前の健康診断を行います（令和8年2月予定）。
その他
提出いただいた履歴書は、返却いたしません。不合格の場合は、令和7年度の採用試験が全て終了次第、当会所定の手続にもとづき廃棄いたします。
応募後、都合により受験を辞退される方は必ずその旨を人事担当へ連絡してください。連絡 のない無断欠席は、学校に連絡いたします。
個人情報に関する取り扱い
- 試験に関する個人情報（受験願書等に記入した項目及び試験の合否／採点結果）は、試験処理に必要な範囲に限定して使用（契約に基く外部機関への委託も含む）します。
- 不合格の場合、受験申込時に提出いただいた書類については返却せず、令和7年度採用試験が終わり次第廃棄いたします。
- 受験者の個人情報は必要な期間保有することとし、その後は廃棄します。ただし、当会に採用し受験者の個人情報が職員台帳に記載される場合についてはこれを継続的に管理することとします。
入会後の待遇
初任給（令和6年度実績）
- 大学院・4年生大学卒業206,000円
- 短大卒業185,400円
諸手当
職責手当、家族手当、通勤手当 等
昇給・賞与
昇給年1回4月、賞与年2回（会の経営成果に基づく）
勤務時間
8:45～17:00
※実労7時間15分（休憩60分）
休暇休日
土曜、日曜、祝日、年末年始（12/31～1/3）
年次有給休暇、特別休暇 等
- ※部署の業務内容等で業務その他の都合により必要があるときは、勤務時間および休日、休暇について変更することがあります。
福利厚生
各種社会保険、健康管理制度、慶弔関係制度、職員互助会各種活動（野球・サッカー・ゴルフ部、職員旅行） 等
勤務地
本所（ＪＡ会館）
採用実績
新規採用人員実績推移
| 年度 | 人数 |
|---|---|
| 令和2年度 | 募集なし |
| 令和3年度 | 募集なし |
| 令和4年度 | 1 |
| 令和5年度 | 3 |
| 令和6年度 | 3 |
採用校実績（順不同）
山梨大学、都留文科大学、山梨英和大学、山梨学院大学（短期大学）、信州大学、岐阜大学、首都大学、明治大学、東京農業大学、中央大学、青山学院大学、東京経済大学、学習院大学、法政大学、専修大学、日本大学、文教大学、釧路公立大学、東洋学園大学、高崎経済大学、大東文化大学、共立女子短期大学、神奈川大学、帝京大学、大妻女子大学、実践女子大学、杏林大学、松本大学、東京女子体育大学、大月短大、城西大学、尚美ミュージックカレッジ専門学校等
研修制度
新人研修
社会人としての基本的なマナー研修、電話応対、コンプライアンス研修等、基礎的な研修を行います。研修等を通じて社会人としての第一歩を踏み出すサポートを行います。
業務知識の取得に関する研修制度
当会の業務は、幅広く深い知識を必要とするため、金融知識に関する各種研修への参加や資格の取得、通信講座の受講を奨励しています。
その他スキルアップに関する研修制度
金融知識に関する習得だけでなく、立場に応じた仕事がスムーズに行えるよう、階層別の集合研修や通信教育の受講についても推奨しています。
